メールの送信元の名前は信じてよいか|警察庁は簡単になりすましができると書く
警察庁のフィッシング対策の頁は、「送信元情報を偽装する」という見出しの下に、次の一文を置いています。
電子メールは、仕様上、受信者から見える「送信元名称」や「送信元メールアドレス」を変更することが容易であるため、実在の企業等になりすますことができます。
受信箱に、いつも使っている会社の名前でメールが届くと、それだけで本物だと思って開きがちです。送信元に出ている名前やアドレスで見分けられるのかを、警察庁のサイバー警察局の頁で確かめました。
頁が書いていることは2つ
この見出しの段は短く、中身は次の2つです。
- パソコンのメールソフト: 表示される送信元名称や送信元メールアドレスだけを見て、メールの真偽を判断することは困難
- スマートフォンのメールアプリ: パソコンに比べて表示項目が少ない場合もあり、真偽の判断はより一層困難
段の終わりには、「いずれも簡単になりすましが可能！」という見出しが付いています。名前だけでなく、メールアドレスも同じ扱いで書かれていました。アドレスが見覚えのあるものでも、それだけでは決め手にならない、という書き方です。
読み取れなかったこと
名前やアドレスの代わりに、何を見れば真偽を確かめられるのかは、この段には書かれていませんでした。頁の別の段(被害防止対策)には別の項目が並んでいますが、この記事では読んでいません。
スマートフォンのメールアプリで、どの表示項目が省かれるのかも書かれていません。「表示項目が少ない場合もあり」という言い方だけです。
この記事の範囲と、続きの確かめ先
- 偽のサイトに入力してしまった後の話は、フィッシングサイトに入力したらで、同じ警察庁の頁を読んでいます
- メールの添付ファイルの話は、メールの添付ファイルを開く前にで、総務省の頁を読んでいます
この情報が、どこから来ているか
引いたのは、警察庁のサイバー警察局の「フィッシング対策」の頁のうち、「送信元情報を偽装する」の段です。引用は頁の文をそのまま写しました。
出典: 警察庁ウェブサイト「フィッシング対策」(警察庁ウェブサイトへのリンクです)。2026年10月31日に取得して読みました。
この記事は、上の資料をもとに、カルットが要約して作成しました。引用の部分は資料の文のままです。