地震のあとのトイレは、流し方より先に「流していいか」

断水したときのトイレについて調べると、水を汲んで流す方法がまず出てきます。ただ、東京都下水道局のページは、その前に確かめることを書いています。

まず、下水道が使える状態か

大震災発生後に下水道の使用制限が実施されている地域においては、使用を控えるようお願いします

大きな地震が発生すると、下水道管や水再生センター・ポンプ所に損傷等が発生し、下水道の使用を制限することがあります。その場合は、下水道局ホームページへの掲載やチラシの配布、区の広報ネットワーク(防災無線、区報、広報車)の活用などにより、お客さまへお知らせします。

断水は「水が出ない」話ですが、こちらは流した先が受け止められるかの話です。水を用意できたとしても、流してよいとは限りません。

制限がなくても、配管の破損を確認する

使用制限がない場合、排水設備が破損していないか確認してください

配管などが破損していると下水が詰まって汚水が逆流したり、破損したところから噴出することがあります。特に集合住宅の場合は、下の階のお宅へ汚水が逆流する場合があります。

「特に集合住宅の場合は、下の階のお宅へ」という一文が重いところです。自分の部屋の中で完結しない、ということが書かれています。賃貸で暮らしていると、被害が他人の住戸に出る形になります。

費用の話も書かれています。

排水設備はお客さまの財産であるため、災害時においてもお客さまの費用で修理や維持管理等をする必要があります。(集合住宅にお住いの方は、まず管理会社にお問合せください)

集合住宅なら、まず管理会社という順序が示されています。自分で点検して判断する前に、連絡先が決まっている、という読み方になります。

使えないと分かったときは

家のトイレが使えない場合は、携帯用トイレや区市町村が用意したトイレを利用しましょう

この記事では製品名も、水を汲んで流す手順も書きません。出典が手順を説明していないためです。出典が言っているのは「確認してから」であり、手順だけを写すと、確認を飛ばす読者を作ってしまいます。

備えの側は防災の備蓄、中身は世帯構成で変わるに書いています。東京都のツールは、世帯構成から必要な品目と数量を出します。

「あとから効く」型の被害

この話は、当サイトの地震の火災は、停電が復旧したあとにも起きると同じ形をしています。

どちらも「復旧したから大丈夫」ではないという構造です。止まっていたものが動き出すときに、壊れた場所を通る、という点が共通しています。

この情報が、どこから来ているか

出典は1系統です。東京都下水道局「災害時のトイレ対策について」。限界を3つ書いておきます。

1つ目: 東京都の制度が前提です。使用制限の周知方法(区報・防災無線・広報車)も、区市町村が用意するトイレも、東京都の仕組みとして書かれています。お住まいの自治体では、周知の方法も窓口も違います。

2つ目: 国土交通省にも「災害時のトイレ、どうする?」という資料がありますが、画像として作られたPDFで、本文を機械で照合できませんでした。読めていない資料は出典に採らない方針なので、使っていません。

3つ目: このページには発行日・更新日の表記がありません。いつ書かれた情報かを、読む側が確認できない形になっています。

出典: 「災害時のトイレ対策について」東京都下水道局(発行日の表記なし)。出典は1系統です。